20,000人の薬剤師が読む転職メディア！情報収集は『ゆとヤク』で検索！
「さくら薬局はやばいの？」
調剤薬局の就職・転職先を探している薬剤師向けの記事です。
この記事では、さくら薬局（クラフトの調剤薬局）に就職・転職して大丈夫なのか？経営面と職場内部の実情の両面から詳しく解説します。
この記事を読むことで、さくら薬局に就職することのリスクを具体的に理解でき、さくら薬局に就職・転職するかを判断できるようになりますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
就職・転職は4人中3人が複数の転職サービスを利用しています。※1
”あなた合う就職先選びをサポートしてくれる”ピッタリの転職エージェントを診断してみましょう。
※1：リクルート調査
かんたん5秒でわかる！
さくら薬局（クラフト株式会社）とは？
さくら薬局はクラフト株式会社（非上場）が運営する調剤薬局チェーンで、グループ全体で833店舗（2025年4月1日時点）を展開しています。業界では第3位の規模であり、薬剤師にとっても知名度が高い存在です。
しかし2022年2月に経営が行き詰まり、事業再生ADR（裁判外紛争解決手法）を申請。2023年1月にはNSSKによる経営支援のもと、経営再建が行われ、2025年5月アインホールディングスに買収されました。
- 2022年2月 ADR申請、店舗数1,002店、負債500〜1,000億円
- 2023年1月 再建計画案成立、NSSKによる再建支援開始
- 2023年3月 スギ薬局との業務提携
- 2025年5月 アインHDとの株式譲渡契約を締結
- 2025年8月1日 アインHD完全子会社化、傘下入り
経営難の背景には、過度なM&A戦略による負債の重さや、調剤報酬抑制回避のための「不正請求疑惑」があり、信用面にも影響がありました。経営の不安定さを指摘される現状となっています。
そのため、就職先として知名度はありますが、経営の不安定さから「さくら薬局はやばい」と言われる状況に直面しています。
さくら薬局が「やばい」と言われていること
さくら薬局がやばいと言われていることは、主に以下の項目です。
- 事実上の経営破綻をしている
- 不正請求疑惑があった
現在はアインHD傘下に入っているため、経営リスクは低いと言えます。しかし、未だ職場の業務スキームや制度が統合されている段階で、働く薬剤師にとっては親会社の度重なる変更で混乱している場面も多いのが実情です。
さくら薬局（クラフト）はやばい？破綻から再建までの経緯
さくら薬局は、2022年のADR申請後、NSSK（投資ファンド）の買収を経て経営を再建。アインHD傘下に入りました。
しかし、業界内では「再建は進んでいるが、まだ安心とは言い難い」との見方も根強く残っています。薬剤師としては、「給与や雇用は守られるのか」「人員体制は盤石なのか」といった不安もあるでしょう。
以下では、経営面・再建プロセス・不正疑惑・提携という4つの経緯から、現在のさくら薬局の現状を整理します。
事実上の経営破綻
クラフトのADR申請は事実上の経営破綻です。投資ファンドNSSKの株式買収時には金融債務が1,000 億円を超えていたと報道されました。これは、積極的なM＆A戦略を背景に資金調達が拡大しすぎたことへの反動とされています。
薬剤師にとっては“突然のADR”によって「安定感のある職場ではなくなった」という印象を与えたのは事実です。
事業再生ADRによる経営再建
2025年5月まではNSSKのもとで経営再建を図り、ADRによって銀行への返済計画なども再構築されました。
ただ、再建の進行度や内容、雇用維持の確実性に関する詳細は不透明で、薬剤師にとってはリスク要素となりがちでした。
さくら薬局の不正請求疑惑
さくら薬局は調剤報酬制度の仕組みを利用した不正請求疑惑も報じられています。具体的には、SPC（特別目的会社）を介してグループ外と装い、点数の高い調剤報酬を請求していた可能性があるとされます。
企業イメージだけでなく現場の薬剤師にまで影響を与える重い問題です。不正請求は監査リスクが高く、現場薬剤師にまで責任が及ぶ可能性があるため、働く立場からは深刻な問題です。
スギホールディングスとの業務提携
ADRの申請後、NSSKの傘下に入りつつスギHDと業務提携し事業を再生させています。これは、ノウハウ共有や情報ネットワークの構築、DX推進などを目的とした協業でした。
そのため、投資ファンドNSSKの最終的な株式譲渡先としては、スギHDと見られていましたが、結果は異なる方向へ進みました。
アインホールディングスによるさくら薬局買収
2025年5月29日、アインHDはNSSKからクラフト株式会社の株式譲渡を受け、事実上のさくら薬局買収を発表しました。2025年8月1日にはアインHDがクラフト株式会社の全株式を取得し、買収が完了しています。
買収時のクラフト株式会社の財務状況は以下の通り。
| 売上 | 1,536億円 |
| 営業利益 | 127億円 |
| 純資産 | 232億円 |
| 株式取得価格 | 591億円 |
純資産232億円と営業利益127億円に対し、株式取得価格591億円は通常のM&A相場の価格です。破綻した企業に対する価格としては高めと言えるでしょう。企業規模や運営の継続性を評価されたと言えます。
なお、今回の買収は「吸収合併」ではなく、「株式譲渡によるグループ傘下入り」であるため、当面はさくら薬局というブランドは維持される見込みです。今後、アイングループの評価制度・研修制度・システム統合などが段階的に導入されていくと見られています。
買収が発表されたことにより、薬剤師の間では「やっと経営が安定する」という安心感が広がる一方で、「今後はアインの人事制度に変わっていくのでは？」という戸惑いや不安の声も一部で上がっています。
再建中だったさくら薬局にとっては大きな転機となる買収ですが、現場レベルでその影響がどう現れるかは、今後の統合次第です。
アイン薬局も給与面ではかなり評価が低いので、一度確認しておくことをおすすめします。
アイン薬局はやばい？薬剤師年収と評判を他社比較で徹底解説
破綻したさくら薬局（クラフト）に就職・転職して大丈夫なのか？
さくら薬局は経営破綻および事業再生を実施してきた経緯があります。
スギHDの業務提携および、アインHDの買収によって業務改革が進む今、「就職・転職先として本当に安心なのか？」と不安に感じる薬剤師も少ないでしょう。
ここでは、経営面と職場環境の両面から、さくら薬局の“今”を詳しく見ていきましょう。
経営面
就職先を選ぶ際には、経営面の安定性についての視点を持つことは重要です。M&Aの激しい薬局業界では、経営の安定性は薬剤師の働き方にも影響してきます。
ここでは、経営面についての疑問に詳しく答えていきます。
経営破綻は本当に再建されている？
破綻当時と比較すると経営状況は再建されたと言えるでしょう。
クラフトはファンドNSSKのもと、経営改善が進められてきました。さらに2025年には、業界最大手のアインホールディングスに買収され、今後は大手グループの一員として経営が行われる予定です。
この一連の再建プロセスにより、今後は財務基盤も徐々に安定化していくと見られています。
ただし、買収・統合を繰り返した企業の現場では、出身会社の違いによる現場レベルでの混乱は少なからずあります。そのため、現時点では現場レベルでの安定感があるとは言えない状況です。
親会社の支援で安定性は確保されている？
アインHDは全国1,200店舗以上を展開し、売上高も4,000億円超という業界トップクラスの調剤チェーンです。
このような企業の傘下に入ることで、今後の資本力や組織体制の面では一定の安定が期待されます。
とはいえ、完全な統合には段階的な調整が必要で、すぐに現場の改善が体感できるとは限りません。
業界全体の再編リスクに巻き込まれる可能性は？
アインHD傘下に入ったことで、再度のM&Aの可能性は低いと言えます。しかし、規模縮小の流れの際にはアインHD傘下から切り離される可能性はあります。
調剤薬局業界は現在、大手によるM&Aが急速に進んでいます。さくら薬局のように再編の波に巻き込まれる企業は今後も増えると予想されており、クオールHDなども買収を重ねています。
つまり、再編リスクはさくら薬局だけの話ではなく、どの企業にも起こりうるものだと考えるべきです。
給与・待遇への影響はあるのか？
薬剤師社員への給与・待遇への影響は現時点では少ないです。
給与や手当などの待遇は、さくら薬局公式採用HPで確認できる通り、大手薬局の水準で募集されています。
ただし、経営再建の影響および今後のアインHD傘下でどのような待遇に変化するかは注視が必要です。
職場環境面
経営面の他にも、労働条件が良いか、働きやすいのか、職場環境の面でも企業を見ることで、後悔のない就職・転職が可能です。
ここでは、さくら薬局の職場内情の疑問について、詳しく答えていきます。
人員不足による業務負担は解消されている？
再建期には人員不足の影響で、一人あたりの業務量が多かった店舗もありました。特に応援体制が常態化していた地域では、薬剤師の負担が重かったという口コミも見られます。
最近では採用状況も回復傾向にありますが、店舗間の人手バランスにはまだ差があります。
離職率や人の入れ替わりは激しいのか？
公式に離職率は公表されていませんが、口コミでは「人の入れ替わりが多い」「新卒が定着しにくい」といった声が目立ちます。
再建中だった企業である以上、働く人の不安感からくる離職は一定数あったと考えられます。
ただし、長く安定して働いているスタッフがいる店舗もあり、配属される場所によって雰囲気は大きく変わるのが実情です。
ノルマや評価制度に「やばい」と言われる要素はある？
さくら薬局では、かかりつけ薬剤師の契約数や、在宅件数などが評価に関わることがあります。
「契約ノルマが重く感じた」「プレッシャーが強い」といった声もあります。
評価制度や働き方の実感はエリアマネージャーや店舗ごとの方針に大きく左右されるのが実情です。
教育・研修体制は継続して受けられるのか？
教育・研修制度については、クラフト独自の調剤システム「SPITS」やeラーニングを使った研修など、今も継続されています（クラフト公式：教育制度）。
アインHD傘下に入ることで、さらに充実した教育プログラムへの移行も見込まれています。スキルアップを望む薬剤師にとっては、今後の変化に期待できる環境といえるでしょう。
子育てやライフステージに応じた働きやすさは？
さくら薬局では、産休・育休制度や時短勤務制度など、子育て支援に関する制度は整っています（クラフト公式：福利厚生）。
ただし、「現場の人員がギリギリだと休みが取りづらい」「制度はあるけど実際に使えるかは店舗次第」といった実情もあり、制度が機能しているかどうかは配属先によるところが大きいのが現状です。
この状況は、他の大手薬局においても同様です。他社との比較は以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
【完全版】調剤薬局はどこがいい？就職先の選び方とおすすめ12社徹底比較
【完全版】調剤薬局はどこがいい？就職におすすめの会社ランキング
さくら薬局はなぜ経営破綻したのか
業界大手とされていたさくら薬局を運営するクラフト株式会社がなぜ破綻に追い込まれたのか？
その背景には、複数の経営リスクが重なったことがあります。
以下では、特に影響が大きかった4つの要因を詳しく解説します。
規模拡大のためのM&Aの失敗
クラフトは全国展開を急進させるため、他社薬局の買収を積極的に進めました。2007年末の約270店舗から、2020年には1,000店舗を超えるまで急拡大しています。
しかし、この急激なM&Aの拡大には苦しい側面がありました。それは企業体力を超えた債務負担です。
収益に対して店舗展開のスピードが早すぎたと言えます。「広げすぎた事業」が返済負担となり、財務面での圧迫要因となってしまいました。
上場廃止による資金調達の難化
上場廃止も債務負担を増大させる要因の一つでした。
クラフトはかつて株式を公開していましたが、2008年にMBO（経営陣による買収）によって上場を廃止しています。 その後は市場からの資金調達が難しくなり、運転資金やM&A資金の多くを金融機関からの借入で賄う形となりました。
そのため、借入金返済が重くなり、外部環境の変化に対応する余力を失っていきました。非上場化が資金繰りの悪化と財務体質の脆弱化につながり、経営再建の必要に迫られることになりました。
コロナによる売上高減少
コロナによる売上高の減少も経営状況を圧迫した原因の一つです。
2020年以降のコロナ禍では、患者の受診控えが起こり、多くの調剤薬局で処方箋枚数が減少しました。特に、門前薬局型のさくら薬局は医療機関の外来減少の影響を大きく受けたと考えられます。
調剤報酬の改定
クラフト株式会社（さくら薬局）の経営破綻には、調剤報酬の制度改定も大きく影響していたと考えられます。特に痛手となったのは、2018年度（平成30年度）と2020年度（令和2年度）の改定です。
2018年度改定では、調剤基本料の区分要件が厳格化され、1つの医療機関からの処方せんが集中している薬局（いわゆる「門前薬局」）は、高い点数を得られる「基本料1」から外れるケースが相次ぎました。門前型を中心に店舗展開していたクラフトにとっては、売上に直結する大きな打撃となりました。
さらに2020年度改定では、対物業務から対人業務へのシフトが加速し、在宅訪問や服薬フォロー、かかりつけ薬剤師の体制整備といった新たな対応が求められるようになりました。これに伴い、人員配置や研修体制の遅れが加算取得の壁となり、思うように報酬を得られない店舗が増えたと考えられます。
このように制度改定によって収益構造が徐々に圧迫される中、クラフトはM&Aによる急速な店舗拡大を進めていたため、統合コストや借入負担が膨らみ、最終的には2022年2月のADR申請（実質的な経営破綻）へとつながっていきました。
調剤薬局がM&Aする薬剤師が知るべき理由
さくら薬局に限らず、調剤薬局業界全体でM&Aが盛んに行われています。
その理由は、単なる規模拡大ではなく、業界ならではの事情が深く関係しています。
薬剤師の確保
慢性的な薬剤師不足は、どの薬局チェーンにとっても大きな課題です。
特に地方では採用が難しく、店舗運営に支障が出るケースも少なくありません。
そこで、他の薬局を買収することで、「薬剤師を組織ごと確保する」という手段が取られます。M&Aは、即効性のある採用活動の代替策とも言えるのです。
立地の確保
調剤薬局の命とも言えるのが「立地」です。
特に病院やクリニックの目の前にある「門前薬局」は、処方箋の受け取り数に大きく影響します。
好立地にある既存店舗をM&Aで取り込むことで、ゼロから出店するよりも効率よくシェアを広げることができます。
調剤報酬改定の影響
報酬改定が進む中で、小規模な薬局ほど経営が厳しくなる傾向があります。
規模が大きいほうが、システム投資・教育体制・加算要件への対応がしやすく、報酬の安定化に繋がるからです。
そのため、大手ほど生き残りをかけて中小薬局を取り込もうとする動きが活発になっているのです。
さくら薬局と他社のM&A比較
調剤業界では、各大手が独自のM&A戦略を展開しています。
ここでは、さくら薬局と他社（アインHD、クオール薬局）を比較して、特徴を整理します。
さくら薬局グループのM&A推移
さくら薬局グループ（クラフト株式会社）は、積極的なM&A戦略により店舗網を大幅に拡大してきました。具体的な推移は以下のとおりです：
- 2006年：218店舗（業界少数派だった時期）
- 2007年：245店舗（M&Aにより地域薬局を次々と取り込み）
- 2008年：270店舗（MBOにより非上場化後、M&A加速）
- 2020年：1,002店舗（急成長により業界大手へ）
このように、約14年で店舗数を270から1,000店舗にまで増やしたことになります。
しかし、買収後の薬局チェーンをグループ全体にうまく統合することができず、システムや業務オペレーション、人材マネジメントの面で非効率が発生。結果として、人員や資金、時間といった経営資源が各店舗やエリアに分散し、経営全体のコントロールが難しくなっていきました。
アイングループの場合
アインHDは、調剤業界トップの売上規模を誇り、M&Aも堅実に進めてきました。
特徴的なのは、買収後の統合プロセスが非常にスムーズである点です。
自社システムや教育制度への早期移行が徹底されており、買収先との文化摩擦が少ないと言われています。 「成長のためのM&A」を着実に実行してきた代表例と言えるでしょう。
- 2000年：約100店舗（北海道中心に展開）
- 2005年：約300店舗（M&Aを全国に拡大）
- 2010年：約600店舗（安定的に増加）
- 2016年：1,000店舗突破（大手グループ入り）
- 2020年：1,180店舗（着実な拡大）
- 2024年：1,290店舗（業界トップクラス）
さくら薬局（クラフト）はMBO後の十数年で一気に急拡大してきたのに対し、アインHDは30年かけて段階的に拡大しています。
その結果、アインHDは業務統合や人材管理も安定しやすく、堅実な成長を維持しています。
クオールグループの場合
クオールは「医療モール戦略」によって門前以外の形態でもシェアを拡大している企業です。
M&Aでは、地域密着型の薬局をグループ化し、地域ごとのカラーを活かしながら運営しています。
本社がすべてを一元管理するというよりも、買収先の独自性をある程度残しながら統合していくスタイルが特徴です。
- 2014年：店舗数 500 店舗に到達
- 2020年：店舗数 800 店舗に到達
- 2023年：店舗数 900 店舗に到達
- 2024年3月末：店舗数 920 店舗（うち調剤薬局 898 店舗）
- 2024年7月末：店舗数 1,235 店舗（調剤薬局含む合計）
クオールは「時間をかけた安定成長」、クラフトは「短期急成長によるリスクの顕在化」という違いが鮮明に見えてきます。
さくら薬局の雇用状況（給与・待遇）
経営再建中との認識がある中で、「雇用はどうか」と不安に感じる方もいらっしゃるかもしれません。
実は、さくら薬局グループでは、新卒でも月給26万円スタート＋賞与4.6ヶ月分という業界でも標準以上の水準が整っています。中途採用も経験に応じて幅広く対応しており、待遇はしっかりしています。
経営面に不安がある企業だとしても、雇用・待遇の面では安定感のある体制が整っていると評価できます。
新卒薬剤師の給与情報（2026年度採用）
- 基本月給：261,000円
- 諸手当：薬剤師手当（25,000円／一律）＋住宅手当（6,000～19,000円、エリアによる）
- 昇給：年1回（4月）
- 賞与：年2回（7月・12月）、支給額は基本給×4.6ヶ月分（評価に基づく標準値）
中途採用薬剤師の給与情報（キャリアに応じた運用）
- 月給：261,000円〜449,000円（経験やポジションに応じた設定）
- 年収：419万円〜743万円程度（経験等に応じて）
その他の待遇と制度
- 手当：住宅手当、家族手当、役職手当、専門認定薬剤師手当、通勤・休日・深夜手当など幅広く支給されます
- 福利厚生：退職金制度、確定拠出年金、借上社宅（家賃＋共益費の90％負担）、奨学金返還支援、国家試験合格祝金など多岐にわたる制度があります
- 休日休暇：年間休日は126日（夏期・年末年始・創立記念日込）。有給休暇は入社3ヶ月後に10日付与など、制度面でも安心感があります
さくら薬局正社員の働き方・休日
年間休日・休暇制度
さくら薬局では、年間休日126日と業界内でも比較的多く設定されており、夏期休暇や年末年始・創立記念休を含めて、しっかり休める体制となっています。
加えて、有給は入社3ヶ月後に10日付与され、慶弔休暇・傷病特別休暇・産前産後休暇・育児休業・介護休暇なども整備されています。
育児短時間勤務は子どもが小学校1年生修了時まで利用でき、ライフステージ変化にも柔軟に対応できる設計です。
実際の取得状況とワークライフバランスの実感
現場の口コミでは、「年間休日126日、多い方だと思う」との声があり、比較的ワークライフバランスは取りやすい企業です。
ただし他の声では、「人手が減り、シフトがギリギリなため休みが取りにくい状況の店舗もある」という実態もあるようです。
勤務時間・残業の傾向
勤務時間は店舗によって異なり、朝9時〜18時、10時〜19時というシフトもあります。
残業は店舗間で差があるものの、多くて30〜40時間程度の残業です。
平均残業時間は19.4時間と大手他社と比較して多い傾向にあります。
さくら薬局の特徴
さくら薬局には、他社にはない独自の制度やシステムも存在します。
ここでは、研修・福利厚生・業務支援などの特徴を紹介します。
研修制度
新卒向けの導入研修から、スキル別のステップアップ研修まで体系的に整備されています。
eラーニングやOJTの併用により、現場で学びながら成長できる環境です。
また、在宅医療やかかりつけ対応など、専門領域の研修も充実しており、キャリアの幅を広げたい方にも向いています。
福利厚生
各種保険はもちろん、住宅手当・育児支援制度・ジョブリターン制度など、ライフイベントを見据えた福利厚生が用意されています。
年間休日や長期休暇制度も含めて、制度設計自体は大手ならではの整った内容です。
独自の調剤システム
「SPITS」と呼ばれる自社開発の調剤支援システムを全店舗に導入しています。
過誤防止、在庫管理、服薬指導支援などが一元化されており、業務の効率化に貢献しています。
このシステムがあることで、経験が浅い薬剤師でも安心して調剤業務にあたることができると評価されています。
リトルチャレンジ制度
現場スタッフからの改善提案や新サービスのアイデアを吸い上げる制度です。
店舗運営に主体的に関われる機会があり、「トップダウンではない現場主導の風土」づくりの一環となっています。
若手の意見も通りやすく、風通しの良さを重視する方には魅力的な制度でしょう。
さくら薬局はやばい？
さくら薬局が「やばい」と言われる背景には、確かに経営破綻という事実があります。
しかし現在は再建が進み、アインHD傘下に入ることで、再び安定した運営が期待できるフェーズに移行しつつあります。
とはいえ、すべての店舗が一律に働きやすいわけではなく、「どのエリア・どの店舗に配属されるか」で環境の差が大きいのが実情です。
就職・転職を検討する場合は、以下の情報を事前にしっかり確認することが重要です。
- 経営の再建状況
- 店舗ごとの人員体制
- ノルマの実態
- 評価制度や異動の方針
制度や規模だけを見て判断せず、現場のリアルな声や、見学・面接での対応を通じて、自分に合った職場かどうかを見極めていきましょう。
